記者・ 山本裕
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泉北の近隣センターで中核スーパーの撤退が相次いでいる。昨年９月に御池台近隣センターの泉北新鮮村が閉店したのをはじめ、今年２月には庭代台のライフが撤退。さらに４月末で桃山台のスーパーＱＡも閉店し、栂地区の近隣センターから中核スーパーがなくなってしまった。住民からは「地域がますます寂れ、高齢者の買い物もますます困難になる」と悲痛な声が上がっている。
御池台では、1980年以来、泉北御池台市連マーケット事業協同組合がスーパーを経営していたが、昨年９月に経営破綻し、スーパーも閉店。現在、破産手続きが進められている。
桃山台のスーパーＱＡも泉北桃山台市連マーケット事業協同組合が運営していたが、顧客の減少や店舗の老朽化などを理由に閉店を決めた。組合では後継スーパーを探したが、見つからなかったという。
また、庭代台のライフも売り上げ不振を理由に閉店。後継スーパーについて、地元ではさまざまな噂があるが、今のところ確かな情報はない。
相次ぐ中核スーパーの撤退に、周辺住民らからは「歩いていけるスーパーがなくなり、高齢者が買い物に行けなくなった」などの声があがり、近隣センターの事業主らからは「このままでは街が寂れてしまう」と不安な声も聞かれる。
こうした不安からか、「近隣センター以外にも泉北からの移転を検討しているスーパーがある」という噂も流れ、住民を一層不安な気持ちにさせている。
また、近隣センターで相次ぐスーパー撤退の原因については「50年前に作られた近隣センター内の店舗は手狭で時代にそぐわない。車で買いに行ける大型スーパーと競争するのは厳しいのではないか」との厳しい指摘もある。
こうした状況に、スーパーが撤退した地元からは、市に対し「店舗を買い取ってスーパーを存続させてほしい」「税の減免などでスーパーが進出しやすくしてほしい」といった要望も寄せられている。
一方、高倉台近隣センターのように、地権者らで土地区画整理組合をつくり、再整備を進めようとする動きもある。同センターも中核スーパーが撤退したままで、再整備の中で再誘致する意向だ。
中核スーパーの相次ぐ撤退について、ニュータウン地域再生室の古下正義参事は「地域の実情は理解しているが、一部地域だけを対象に優遇措置を講じたり、土地などを購入したりするのは難しい。地域の魅力を高め若年層の転入者を増やすことで、スーパーが進出しやすい環境を整えていきたい」と話している。
